・新築にはどんな費用が、かかってくるの？
・予定していない費用がでてきて、予算オーバーになったらどうしよう。
・家具や家電の購入費用は含まれているの？

新築にかかる総費用といっても、依頼する住宅会社によって
書式が異なり、含まれる内容もバラバラですよね。

住宅メーカーを決める判断基準にもなる総費用・・・
入ってなかった、予算が足りない、では困ります。

ここでは新築にかかる総費用で、ぜひ押さえておきたいものを、
建物本体工事、付帯工事、諸費用、土地、その他、にわけて、
お話していきたいと思います。

 

まず「建物本体工事」には・・・

基礎・躯体・断熱・内外装・屋根・内外建具・電気・設備工事などが
含まれます。オプション工事が別に表記される場合もあります。

 

「付帯工事」には・・・

外構・植栽工事、電気引込・負担金も含めた上下水道引込工事、
屋外給排水工事、下水供用区域外での浄化槽設置工事、
オール電化を採用されない場合のガス工事などがあります。

さらに、建築地と道路に高低差があり工事車両が直接侵入できない場合や
敷地内に建築材料や、職人さんのの車両駐車スペースがとれない時には
小運搬費が発生します。

他には、地耐力調査費や、地耐力調査の結果、軟弱地盤と判定が出た時に
標準基礎を補強し建物の安全性を高める基礎補強工事があります。

敷地に既存建物がある場合の解体撤去工事、照明・カーテン購入費、
エアコンなどの空調工事、家具・家電購入費なども含まれます。

 

「諸費用」には・・・

設計・建築確認申請費用、建物を契約する時に貼る印紙代、つなぎ融資費用、
住宅ローンの手数料・印紙代・保証料、それに付随した抵当権設定費用、火災保険料、
登記費用として表示・保存・住所変更登記、などがあります。

 

「土地購入に関する費用」には・・・

購入費用や土地代に応じて仲介業者に払う手数料、土地を契約する時の印紙代、

登記費用として、土地を自分の名義に変更する所有権移転登記、
建築地の地目が「宅地」以外の場合に必要な地目変更登記があります。

「田」や「畑」などの農地の場合は農地転用申請費用、それに伴い
エリアによっては、農振除外申請費用が必要になってきます。

土地を新たに購入された時など、購入時点の現住所から
新築住宅の新住所へ登記を変更する住所変更登記もあります。

そのほか、固定資産税として、売主が支払済の1年分の固定資産税を
購入日から日割り計算して買主が負担する費用も含まれます。

 

「その他」には・・・

引越し費用、建て替えの際に必要な仮住まいの賃料、駐車場代、
家財道具が借家に入りきれない場合の荷物保管費用などがあります。

地鎮祭や上棟、家祓いなどの儀式をされる場合の祭事費用も入れておいてください。

建物本体工事や付帯工事など、いづれの項目にも載っていないことが多い
忘れがちな工事としてＴＶアンテナの設置費用も見ておきましょう。

 

新築にかかる総費用には、さまざまななものが含まれるのが
おわかりいただけましたでしょうか？

住宅会社によって、表記が異なる部分もあるかと思いますが、
資金計画書や総予算計画書で、よく確認してみてくださいね。